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派遣日本語教師の在中国2年の雑感 (2)

■□■ NCC 国際エキュメニカル・ニュース 2006.3.8 No.77 ■□■

■ 派遣日本語教師の在中国2年の雑感 (2) ~赴任地の街と人、対日感情、教育爆発

2006年8月 大河内敏弘

江西省南昌について、赴任直前まで知識はありませんでした。しかし、幸いなことに10年前に愛徳基金会に派遣されて南昌大学で働かれた大阪YWCA勤務の坂東暁子さんの知己を得て、いろいろ教えていただいたこと。また、彼女の前年に同じ大学で日本語を教えておられた小坂孝彦氏の著書『中国熟年ひとりある記』(無明舎)や、同時期に南昌大学に留学していた小田空さんの漫画と文のレポート『中国いかがですか』(集英社)を手にいれて参考にいたしました。私の赴任後、対日感情が悪化しました。それらの感想を記します。


○ 南昌市の概要

江西省は上海から南西へ飛行機で1時間の内陸部にあります。関東地方と中部地方がスッポリ入りそうな大きさです。省の人口は4,300万人。省の玄関口、昌北空港のある南昌市は江西省政府のある省都です。人口は450万人。省内の商工業と情報、交通そして政治の中心地で、大変賑やかな、しかし治安や人情風土は穏やかで静かな町です。太平洋沿岸部の高度発展地域とちがって、経済成長率は中国全土の中程度です。他省からの流入人口も少なく、地元の人が多いというのが落ち着いた雰囲気をかもしているのでしょうか。

南昌から高速バスで3時間圏に、磁器で世界的に有名な景徳鎮や、「香炉峰の雪は御簾をかかげてみる」と白居易が詠んだ廬山があります。廬山は現在も別荘が建ち並ぶ中国有数の避暑地で、世界遺産に登録されています。廬山の麓には中国最大の面積を持つ淡水湖であるポーヤン湖があります。


○ 中国現代史には欠かせぬところ

それでも南昌という町を知る日本人は少ないでしょう。しかし、殆どすべての中国人は、この地味で目立たない町の名をよく知っています。それは中国共産党人民解放軍が最初の旗揚げをしたのが、この町だったことによります。

1927年8月1日、周恩来や朱徳という中国共産党史の上で欠くことのできない人物がこの町で蜂起し、激しい戦闘が繰り広げられました。また、国民党軍と日本軍との間に挟まれ、延安までの数千キロにおよぶ毛沢東「長征」の出発点としても名を知られています。現在も市内には当時をしのぶ遺跡、史跡が数多く残っており、歴史記念館として多くの参観者を集めています。このように南昌は中国現代史の上で重要な町なのです。

町の歴史も古く、1300年前の唐代初期には江南三大名楼の一つと言われる滕王閣が建てられ、現在も?(がん)江(こう)の畔に佇んでいます。また南昌から鉄道で2時間余りの井岡山は、毛沢東が紅軍の本拠地を置いた所として「聖地」扱いを受けています。最近、空港も整備されて全土から観光客を集めています。


○ 南昌市と日本

南昌市に住む日本人会名簿によると30数名が登録されています。南昌市と香川県高松市とは姉妹都市で、市内の景観地である青山湖畔に「日中友好高松会館」という宿泊、会合、レストランを兼ねた建物が両市の協力で建てられています。また、南昌市は新潟市とも姉妹関係があるようです。

企業では自動車関連企業が多く、いすず自動車は合弁企業の本拠としているようです。また、目抜き通りの電柱には日本の電気メーカーの看板が出ています。同時に日本製品、なかでも家電機器がたくさん出回っています。中国製品の倍近い値段ですが、それでも買って行く人が絶えません。百貨店や高級品スーパーで人気を呼んでいます。

日本からは出張の人が多く来ていますが、日本人会との交流はありません。市内で出会うことも滅多にありません。日本料理店も数軒ありますが、いずれも現地支配人任せで日本人オーナーは在住していないようです。長期の在住者では、建築やバイオをはじめとする技術関係、さらに服飾関係の人が多く、次いで教師がいます。教師の殆どが日本語教師で大学や各種専門学校、語学塾の教師として赴任されています。年齢は男女とも各世代に渡っています。中国語を学ぼうという日本からの留学生も数名います。


○ 日本語道場「日語角(日本語コーナー)」

市内中心部には八一公園という市民の憩いの場所があります。ここでは毎週土曜、日曜の午前に「日語角」という催しが行われます。これは中国の学生や社会人が日本語で自由に話す会合です。テーマはありません。てんでバラバラですが、数名がグループを組んで互いの日本語を競っています。多い時で50人くらいが集まっています。グループの真ん中には日本人駐在員や主張中の人、また日本語教師などがいます。

この「日語角」はすでに20年あまり続いています。創始者の博堅さんの父は、福島大学で教鞭を執られた後、中国へ帰国。天津交通大学学長を勤められた人物です。その当時、中国各地から日本へ逃げる日本人を助けるために大学構内にかくまったことが、当局の指弾を受け投獄されたそうです。それがもとでやがて亡くなったのですが、そのような父の不遇にかかわらず、博堅さんは生まれ故郷(福島県)で身につけた日本語を愛し、両国の絆の役割を果たそうと「日語角」を立ち上げたそうです。最近では、南昌大学構内でも「日語角」の集まりが持たれていますし、各所の大学内でも小規模ながら、同様の集まりが増えているようです。


○ 反日・嫌日

2005年4月から反日活動が目立ってきました。2004年以来の日本人集団買春、日本人留学生裸踊りなどの不祥事があった後、2005年春のワールドカップ予選では日本チームへのブーイングが大きくなり、その夏には中国の百貨店組合、スーパー連合会、小売商団体、食堂協会などが相次いで日本製品不買決議を表明する事態にまでなってきました。

この時点での反日活動の直接的な動機は、日本の安保理常任理事国入りに端を発しています。日本が常任理事国になり国際的な発言力が増すことを中国は懸念しているようです。今、中国と日本とは尖閣諸島の領土問題や、海洋資源開発を巡って争っていますが、この争いに優位に立つためには日本の理事国入りを阻止しなくてはいけない。もし、国連で常任理事国入りを採決することになれば、中国は拒否権を行使することになります。その正当性を内外に主張するための「反日活動」と捉えられています。いわば「国策」としての反日活動だ、とまことしやかに言う人が日本にもいます。

「反日デモは、中国の国策だ」などと日本で言われているその一方では、誰に強制されるわけでもないインターネットでの反日署名が3000万を目標として展開され、実際に2000万以上集まったそうですから、今回の反日活動は「民意」だと思われます。コンピュータが操作できて、一定以上の情報に接することのできる教育のある人たちや、比較的裕福な人たちの自主的な判断によるものです。これは自由な意思が表明されたと見るべきであって、号令に従った活動とは理解され難いのです。中国人のもつ「反日」「嫌日」の気持ちは、根深くて幅広いことに、私たちは思いを致すべきではないでしょうか。

それにつけても、領土問題だけではなく、靖国神社へのA級戦犯合祀と首相の参拝、歴史教科書問題、従軍慰安婦や細菌部隊の問題、南京大虐殺など、いずれも日本では「解決済み」と思い込まれている事柄が、彼らには納得できていないか、あるいは理解できる説明がされていないのです。それは、報道機関はじめ彼らの情報伝達にも問題はあるでしょうが、戦後日本が中国や韓国におこなった謝罪表明や補償や施策の殆どが彼らに説明されていないために、圧倒的な数の市民大衆が、反日や嫌日の気持ちを持ち続けているのです。

国土が戦場となり、占領され、敵国人に進駐されていた国民としては、親の代に受けた「歴史」を繰り返すことは耐えられないことです。「南京大屠殺(中国では虐殺と表現しない)」にしてもそうなのです。彼らは30万人が殺されたと言います。あのとき南京には20万人しか居なかった、と論証しても議論は噛み合いません。人数で捉えることのできない問題としての彼らの被害体験は、「再びあってはならない」貴重な教訓なのです。それはわたしたちが「原爆」や「戦争」を許してはならない、という願いを絶やさないのと同じです。

「南京屠殺記念館」を見学した時は、広島原爆記念館を訪れた時と同様に凄惨な事実に衝撃を受け、一刻も早く外へ出たいと思いました。しかしよく考えると、殺戮、略奪、凌辱は戦争につきものです。それが戦争というものだ、との論法もあり得るかもしれません。確かに古今東西の争いでそれは繰り返されています。戦国時代の信長しかり、中国の三国志しかりです。現在でも、イラク戦争や世界各地のテロ事件、イスラエルとヒズボラの戦い、その他各種の動乱やデモの現場では、同国人の間であっても、人権無視、法律無用の虐待、凌辱、殺戮、強奪、市民巻き添えが絶えません。

だからといって、それを是とするのではありません。また「戦争はいけないから、するな」とお題目を唱えているだけでもありません。今しなければいけないことは「戦争回避のためのテーブルにつき易くする」「相互の理解を進める」ための土壌を拓き、耕すことだと考えています。

教えている学生たちも、「反日活動」についてはよく知っています。部屋に遊びにきた学生たちが感想を求めてきます。その度に、「君たちと日本の若者が、よく話しあって平和な未来をつくらねばいけない」。だから「日本語を良く勉強しなさい」と少し説教じみた、教師臭いことを彼らに話します。複雑なことを言うと誤解の元になるので、教条的、単純明快、教科書的な発言にならざるを得ませんが、学生たちは納得しています。中国でも世代は交代しており、「抗日」が風化しつつある面もあります。若い人たちは日本のファッション、精密機械、電化製品、音楽や映画、アニメ、生活水準などに憧れていて、日本が大好きなのです。このアドバンテージを日中の未来に結びつけることが大切だと思います。

島国日本が、島内だけで解決できない問題が増大しています。自分たちだけで分かったつもりでは、隣国ですら通用しないのです。私たち自身が、日本の歴史や先の戦争をもう一度、正確におさらいする必要が迫っているのです。


○ 「教育爆発」の中国

中国では大変な教育ブームです。もともと学ぶことには熱心な国民であるし、科挙などの制度が古くからある上に、最近は一人っ子政策によって我が子にかける「出世」の情熱は燃えさかっているようです。

1990年の大学募集定員は61万人。2006年度は480万人。16年で8倍になっています。一方受験生の数は、2003年が613万、2004年723万、2005年867万、そして本年度が950万と、毎年100万人以上の伸びです。大学進学の急膨張ぶりがわかります。受験生の約半数が大学へは進学できないのですから、入試は熾烈です。毎年6月初旬に行われる全国一斉(芸術系、体育系は別日程)の大学入学試験当日は、試験場の門前に父母が我が子の健闘を祈って立ちつくしています。試験が終了すると、花束を贈る両親もいます。日本でもあまり見かけることのない光景で、その加熱振りが伺えます。受験に失敗した学生のうち都市部の多くの若者は勤めに出て、数年後に社会人入試を受けるケースが見受けられます。しかし同時に受験浪人も増えてきており、これら受験生を対象にした家庭教師や塾も隆盛を極めています。

中国では経済発展が目覚ましいのですが、子弟を苦もなく大学へ進めることができるのは、やはり富裕層に限られています。それ以外は一族郎党、親戚縁者のカンパに頼ったり、郷里の村や町あげての支援によらねば大学へ進むのは難しいのが現状のようです。高等教育にかかる経費が20前に比べて25倍にふくれあがっているというので、中央でも問題視しているのですが、一向に解決する様子はありません。そのような高学費であるにかかわらず、学齢人口の21%、2300万人が大学で学んでいます。

このような大学生急増を受けて、各大学では学部や学科増設に暇がありません。国公立に併せて私立大学も多く創設されており、中国では今や「教育爆発」の感があります。大学を出ればいい就職先があり、給料もいい。家族も郷里も潤うというものでしょうが、現実は甘くはありません。国は大卒就職率75%を掲げており、数年来そのレベルが維持できていると発表していますが、実際は54%程度だと報道されています。

日本の大学では、学生に就職相談やアドバイスをする仕組みがありますが、中国では学生が職探しに必死です。都市部では春先から大きな会場で就職説明会が相次いで開かれます。企業や学生が多数集まっている様子は日本とも変わりませんが、こういった説明会以外は、就職斡旋会社が、企業と学生の両者から手数料を取って仲介をしています。

それにしても、中国経済は増大する大学卒業生のすべてを吸収出来るほどに成熟、成長していない様子です。就職浪人を嫌う卒業生は一時避難先として大学院へ進みます。大学によっては卒業生の三分の一もの数が研究生を志願して勉強を続けているとも言います。勉強への意欲もさることながら、高学費であっても2年間を研究生として過ごして後に、よりよい条件で勤めたいというのが本音のようです。

教育爆発は大学内部でもいろいろの問題を引き起こしています。施設の面では拡充の一途を歩んでいます。伝統校や優良校では都市の郊外に広大な校地を得て、そこに公園のようなキャンパスを作りあげています。広々とした芝生と花園、林や森、池や川をバックに美麗壮大な学舎群や寮を建てています。南昌でも学生数5万近くの大学が数校ありますが、大学はいずれも全寮制ですので、学生と教職員がともに構内で生活していますから小さな町を形成しています。まさに学園都市と言えます。

学生たちは学生生活を謳歌しているようです。全寮制ではありますが、学校には内緒で市内に小さなアパートを借りて、週末はそこで過ごしたり仲間が集まってパーティや集会を楽しんだりしています。なかには男女のカップルがちゃっかり新所帯と言う光景も見ます。昨年からは大学生にも結婚が認められました。しかし、それには多くの反論も寄せられています。その一つが住居のことです。1部屋4人から6人、多いところでは8つものベッドが入った学生寮に、新たに新婚用の部屋をどのように確保するのか?また、結婚すれば子供も産まれるだろう、その施設や対策はあるのか?という疑問が出されています。しかし、学生に結婚が許されると言う新たな試みはすでにスタートしており、ぼつぼつ対策が練られることでしょう。

教育爆発では、教員不足の問題が起こっています。語学系では、4年制大学を卒業したての若い教員が教壇に立っています。語学教師にはインストラクターというのかトレナーの役割も求められていますから、大学卒業したての若い教員でも勤まるでしょうが、専門科目となればそうはいきません。国立の重点大学においても、増大する学生数に対処するために夜間にも授業を開設して学生をさばく一方、高齢、老練の教授陣に過重な指導を強いざるを得ない状況です。教員不足は大学だけでなく、今や中学、高校にも及んでいます。優秀な教員の確保は、学校の評価に直結するからです。このようなわけで、各地では師範大学や教育大学の設置や増設が相次いでいます。

これらの問題解決のために高等教育機関内部での革新も進んでいます。教員評価を厳しくする一方で、研修制度の充実や再訓練を行っています。また、国公立大学でも一般学生とは別に学生募集を行って、教室や教員を動員してそれらの特別学生の指導や訓練を行い、教育需要に応えるとともに、副収入を図っています。都市部や経済発展の著しい地区の大学では、研究室や教授が国内外の企業等の支援や要請を受けて特別に講座を開いたり、学校とは別に独自の学生募集を行って指導や教育をしている例もあります。

このほか新学部や新学科の増設も多く目にします。語学系にかぎれば、英語、日本語、ドイツ語、フランス語に人気が集中しています。ロシア語は少なくなっており、関係する人たちは嘆いています。特に日本語学科を創設したり講座を開設する学校が多く、昨今の反日・嫌日騒ぎとは、いささか勝手の違う様相を見せています。

日本の経済状況は鈍化しているとはいえ、技術をはじめとして多くのアドバンテージを持っているのでしょうか。中国人学生の日本への留学意欲が旺盛な今、その受け皿が整備されることが期待されています。


○ 東華理工学院について

赴任していた東華理工学院の概要を記します。江西省には南昌大学というナンバーワン大学があり、この大学を頂点として高等教育機関が数多く設置されています。大学には国公私立の別がありますが、東華理工学院は省内で10位前後にランクされている国立大学です。

沿革:1956年、山西省太谷市に華東地質学院として鉱物資源、核資源にかかる調査研究からスタートした高等教育機関。現在では物理、数学、機械工学等の基礎学部や原子物理などの理工系学科を中心として、その他にコンピュータ、情報、環境、生物科学、文学、法学、経済、経営・管理、芸術、体育、外国語等の学部を設置し、学部学生数2万3千を越え、博士、修士の両課程を持つ大学院を付設する総合大学へと発展しました。なかでも核融合施設は国際原子力機構に繰り込まれるレベルを維持しています。その由来もあって、江西省政府および、国防省科工委員会の協力と要請によって創設された国立総合大学となったわけです。応募学生は中国全土に及び、各省や自治区、特別市等に募集員数が割り当てられ来学しています。学生全員と教職員の殆どがキャンパス内にある学生寮及び宿舎での生活をしています。

東華理工学院の全体規模と概要:校舎は江西省撫州市と省都である南昌市に分かれており、両校区合わせての校地面積は133万3400平方メートル(約40万4000坪)、校舎面積延べ70万平方メートル(約21万2100坪)。図書館蔵書冊数140万冊、雑誌2000タイトル。在学生数は23000余名、教職員数1630名。設置する学部及び専攻学科数は14学部51学科です。

東華理工学院・南昌校区=長江学院の規模と概要:撫州市の本部校舎から150キロほど北にある南昌市には、東華理工学院南昌校区があり、そこには長江学院と米国に本校を置くモース・ソフトウエア学院の分校及び3年制の高等職業課程が設置されています。東華理工学院・長江学院が設置されている南昌市北方は、経済技術開発区として近年の発展が著しいところです。南昌空港まで高速道で30分足らず。上海からは空路で1時間10分と交通アクセスの点は極めて良好な場所に立地しています。その上、郊外に位置しているだけに、学生・教職員がともに居住する教育・生活環境は秀逸だと言えましょう。2002年に設置された東華理工学院・南昌校区=長江学院の現在の学生数は約4200名。今秋には7000名弱。現在も学部学科を増設中であり、完成年度には全国30省から募集する12000名の学生を擁する計画となっています。現在は9学部21専攻学科。図書館蔵書冊数34万冊。語学系学部は法文学の体系に位置づけられており、外語学院と呼ばれています。英文学科と日本語学科が設置されています。

日本語学科は2004年秋に創設され、今秋9月で3年次までが揃います。したがって2007年、つまり来年秋には完成年度を迎えることになります。60名の学生募集に対し定員以上の80名近くが毎学年就学しています。(ただし初年度は50名)。中国人日本語教師7名、日本人教師2名の計9名が日本語専攻科の指導にあたっています。なお、第2外国語として日本語を選択している他学部学生に対しては、別の中国人日本語教師数名が指導にあたっていますが、中国では大学院入試に際して日本語が課せられることが多く、日本語専攻以外にも日本語を学ぶ学生は多いのです。

※ "The AMITY TEACHERS PROGRAM"
http://www.amityfoundation.org/page.php?page=76



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